2026年 人事・人材開発 の「３つの真実」──グローバルトレンド調査から見える、日本企業の課題

先日3月6日(金) にウェビナー「2026年人事・人材開発トレンドセミナー」を開催しました。今回は、世界66カ国、808社を対象とした大規模な「グローバルトレンドサーベイ2026」の結果から、グローバルとの比較で見えてきた日本の課題を詳しく解説します。

1.「変革の実現」が日本企業の最優先課題に：グローバルとの意識差

今回の調査で最も顕著だったのは、日本において「変革の実現」が差し迫った組織課題のトップ（41%）に躍り出たことです。グローバルの36%と比較しても日本の方が高く、国内企業の危機意識の強さが伺えます。

ここで私が注目したいのは、グローバルでは「リーダーシップ力」を最優先課題（48%）としているのに対し、日本ではリーダーシップへの意識が相対的に低い（32%）という逆転現象です。

この背景に、AIの急速な発達が強く影響していると考えています。日本では現在、あらゆる職種において「変化せざるを得ない」状況がありますが、変革を「上から下へ（トップダウン）」指示を出すだけのものと捉える傾向がまだ強いのではないでしょうか。

しかし、グローバルの結果が示す通り、変革の真の推進力は現場一人ひとりのリーダーシップにあります。日本企業がこの「プロセス（リーダーシップ）」よりも「結果（変革）」のみを急ぐ姿勢は、中長期的な成功において大きなリスクを孕んでいると危惧しています。

現場一人ひとりがいかに「当事者」として変化を推進する力になるかが、今の日本には不可欠です。

2. リテンションの鍵は「給与」ではなく「上司」にあり：隠れたバーンアウトの存在

人材の維持（リテンション）は、かつてないほど困難な時代に突入しています。日本企業が2026年のリテンションを「チャレンジング（困難）」と予想する割合は83%に達し、昨年の74%から激増しています。

特筆すべきは離職の理由です。日本では「リーダーシップの質に関する不満（上司や経営陣への不満）」が58%と圧倒的ですが、グローバルでは40%に留まっています。逆にグローバルでは「バーンアウト（燃え尽き）」が47%と高いのに対し、日本は24%という結果でした。この数字について、私たちは「日本には見えないバーンアウトが潜んでいる」と考察しています。 日本では業務負荷を「当たり前」として表に出さない傾向がありますが、それが蓄積し、結果として上司への不満や離職に繋がっている可能性があります。人事が単なる制度の充実だけでなく、現場のリーダーが部下の微細な変化に気づき、エンゲージメントを高める「効果的な1on1」を実装できるかどうかが、2026年の離職率を左右する境界線になると考えています。

3.「実践率10%」の壁を突破するための効果測定

人材開発（L&D）において、私たちが最も重く受け止めるべきは「学んだスキルの実践率」です。グローバルでは24%が「実践できている」と回答したのに対し、日本はわずか10%に留まりました。研修を「やりっぱなし」にせず、確実な行動変容に繋げるには、戦略的な「仕組み」が必要です。 私たちブランチャードには、「現場の労力を最小限に抑えつつ、行動変容と組織成果を確実に測定し、実践を促す」ための独自の原理原則、手法があります。この手法を導入することで、学びの効果を可視化し、投資対効果を高めることが可能になります。

さらに詳しい情報を知りたい方へ・・・

「変革」を単なる掛け声で終わらせず、確実な組織の成果に繋げるための具体的な処方箋とは何か？ 今回のウェビナーで使用した詳細な分析データや、グローバルと日本の比較スライドは、個別のご相談をいただいた方に限定して公開・提供しております。

• 「実践率10%」の壁を打破し、研修の投資対効果（ROI）を高める具体的な測定法
• 「上司への不満」を解消し、優秀な人材の離職を防ぐリーダーシップ開発
• グローバルトレンドを自社の2026年度戦略にどう落とし込むべきか

これらのテーマについて、貴社の状況に合わせたアドバイスが必要な場合は、ぜひお気軽にブランチャード・ジャパンまでお問い合わせください。2026年度に向けて、貴社の「変革」を本物にするためのパートナーとして、全力でサポートいたします。

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